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住宅ビジネス白書2016年版

住宅ビジネス白書2016年版


発行日: 2017年3月31日
ISBN: 978-4-908813-06-1
ページ数: A4判209ページ
価格: 38,000円(本体価格)

 

― ゼロベースの時代−新設住宅細る時代に向けた企業動向を探る ―

 新設住宅着工数は2009年〜2016年まで連続8年間100万戸割れが続いている。今後はさらに厳しい数字が予測されており、当該着工数は戦後復興期の昭和30年代後半にまで戻る状況に直面している。これまでの住宅ビジネス戦略はゼロベースでの見直しを迫られている。今回の2016年版は副題に「ゼロベースの時代−新設住宅細る時代に向けた企業動向を探る」を掲げこのテーマを追った。具体的には、
  1.ストックビジネス
  2.シルバー住宅ビジネス
  3.海外ビジネス
を、“危機突破=再成長ビジネス”と位置付け、各種データ・資料を網羅した上で、最新の企業動向事例を中心に整理・分析した。U章の冒頭部で本年版の結論的意味を込めた「総括」を一覧した。
 本文は以下5章で構成、編集。
  T.住宅マクロデータ
  U.ゼロベースの時代−新設住宅細る時代に向けた企業動向を探る
  V.住宅・マンション・建設・不動産及び関連ベンチャーの動向
  W.大手住宅メーカー7社・スーパーゼネコン1社の事業戦略ポイント
    ・ミサワホーム、住友林業、パナホーム、大和ハウス工業、
     積水ハウス、旭化成、飯田グループホールディングス、大林組
  X.資料
    ・住宅・不動産・建材及び関連企業のパラダイム変革動向・年表

 なお、本書は1997年版の創刊以来、当2016年版で第13弾となる。内容は2015年版を引継ぎ、主に2017年2月までの事例、事象を吟味収録した。

 

 

 


※国立国会図書館のテーマ別調べ方案内「不動産業に関する主要調査・レポート類」で紹介されています。
  http://www.ndl.go.jp/jp/data/theme/theme_honbun_102555.html
 


目次

 

販売価格:41,040(税込)

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住宅ビジネス白書2015年版

住宅ビジネス白書2015年版


発行日: 2015年12月31日
ISBN: 978-4-901586-95-5
ページ数: A4判202ページ
価格: 38,000円(本体価格)

 

― 格差の時代−格差をつける3つの成長ビジネス ―

 着工新設住宅数は2009年〜2015年まで連続7年間100万戸を割り込んだ。住宅ビジネスは新築時代からストック時代に大きく転換した。これを踏まえて今回の2015年版は副題に“格差の時代−格差をつける3つの成長ビジネス”を掲げた。
 3つの成長ビジネスとは、
  1.「再生」ビジネス
  2.サービスビジネス
  3.海外ビジネス
である。
 1はコンバージョン(用途変更)、リノベーションビジネスが成長している。2は高齢者向け住宅のハードに加えて、サービスまでを手掛けるビジネスが有望である。そして3は東南アジアを中心とした市場開拓が成長の鍵を握る。
 以上の内容を本文に盛り込み、5章構成とした。
  T.住宅マクロデータ
  U.格差の時代−格差をつける3つの成長ビジネス
  V.住宅・マンション・建設・不動産及び関連ベンチャーの動向
  W.大手住宅メーカー7社の事業戦略ポイント
    ・ミサワホーム、住友林業、パナホーム、大和ハウス工業、積水ハウス、旭化成、積水化学工業
  X.資料
    ・住宅・建設・不動産及び関連企業のパラダイム変革年表

 なお、本書は1997年版の創刊以来、当2015年版で第12弾となる。内容は2014年版を引継ぎ、主に2015年12月までの事例、事象を吟味収録した。

 

 


※国立国会図書館のテーマ別調べ方案内「不動産業に関する主要調査・レポート類」で紹介されています。
  http://www.ndl.go.jp/jp/data/theme/theme_honbun_102555.html
 


目次

 

販売価格:41,040(税込)

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住宅ビジネス白書2014年版

住宅ビジネス白書2014年版


発行日: 2014年9月5日
ISBN: 978-4-901586-82-5
ページ数: A4判213ページ
価格: 41,040円(税込み)

 

― リシェイプの時代−「空き家」を軸にした住宅ビジネスの提案 ―

 少子化・高齢化は社会構造の変革を促している。住宅ビジネスも同様に変化の波に襲われている。今回の2014年版は副題に“リシェイプの時代−「空き家」を軸にした住宅ビジネスの提案”を掲げた。
 住宅ビジネスは新築時代からストック時代に大きくシフトしている。今後の住宅企業の成長を支えるのはストック事業であり、そのコアとなるのが「空き家」ビジネス戦略だというのが本年版の結論である。巻頭部で、
 ・住宅・土地統計調査2013年より「空き家」に関する分析表・グラフ・マップを作成
 ・そして「空き家」ビジネスの先行例
を示し、まとめを行った。
 リシェイプには「新しい形をつくる」、「再構築する」、「新たな挑戦をする」といった意味を込めた。住宅企業・ビジネスは「空き家」を軸にリシェイプする転換点にある。
 本文は以下の6章で構成した。
  T.住宅マクロデータ
  U.リシェイプの時代−「空き家」を軸にした住宅ビジネスの提案
  V.住宅・マンション・建設・不動産及び関連ベンチャーの動向
  W.大手住宅メーカーの事業戦略ポイント
  X.住宅及び関連ビジネス事例
  Y.資料
 なお、本書は1997年版の創刊以来、当2014年版で第11弾となる。

 


※国立国会図書館のテーマ別調べ方案内「不動産業に関する主要調査・レポート類」で紹介されています。
  http://www.ndl.go.jp/jp/data/theme/theme_honbun_102555.html
 


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販売価格:41,040(税込)

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住宅ビジネス白書2012/2013年版

住宅ビジネス白書2012/2013年版


発行日: 2013年10月15日
ISBN: 978-4-901586-70-2
ページ数: A4判209ページ
価格: 39,900円(税込み)

 

― 大転換の時代−住宅ビジネス3つの「覚醒」ポイント ―

 2008年9月15日に発生した「リーマンショック」の翌年から、100万戸を大幅に割り込んだ着工新設住宅数は、2012年から若干戻しつつあるが、従来の水準にはほど遠く、住宅ビジネスの発展ステージは明らかに「本格リフォーム期」に転換した。
 本稿では副題を“覚醒の時代−住宅ビジネス3つの「覚醒」ポイント”とし、当該転換点における新たな住宅ビジネスの方向性を3つの「覚醒」ポイントで提示した。
  ●「覚醒」ポイント1−東日本大震災復興で「覚醒」する住宅ビジネス
  ●「覚醒」ポイント2−海外市場開拓で「覚醒」する住宅ビジネス
  ●「覚醒」ポイント3−少子化・高齢化社会の進展で「覚醒」する住宅ビジネス
 リーマンショック〜東日本大震災を経て、住宅企業・ビジネスは新たな時代に向けて舵を取っている。今回そのことを3つの「覚醒」ポイントにまとめた。
 本文は以下の7章で構成した。
  T.住宅マクロデータ
  U.覚醒の時代−住宅ビジネス3つの「覚醒」ポイント
  V.住宅・マンション・建設・不動産及び関連ベンチャーの動向
  W.大手住宅メーカーの事業戦略ポイント
  X.住宅及び関連ビジネス事例
  Y.原発事故を中心とした東日本大震災関連年表
  Z.資料・データ
 なお、本書は1997年版の創刊以来、当2012/2013年版で第10弾となる。

 


※国立国会図書館のテーマ別調べ方案内「不動産業に関する主要調査・レポート類」で紹介されています。
  http://www.ndl.go.jp/jp/data/theme/theme_honbun_102555.html
 


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販売価格:39,900(税込)

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住宅ビジネス白書2010/2011年版

住宅ビジネス白書2010/2011年版


発行日: 2011年7月30日
ISBN: 978-4-901586-57-3
ページ数: A4判202ページ
価格: 39,900円(税込み)

 

― 大転換の時代−住宅ビジネスの転換点となる
                                                  東日本大震災「住宅崩壊」実態 ―

 2011年3月11日に発生した東日本大震災は、今後の住宅ビジネスに大きな影響を及ぼすと考えられる。日本の住宅ビジネスにとって一つのターニングポイントになる。本稿では副題を“大転換の時代−住宅ビジネスの転換点となる東日本大震災「住宅崩壊」実態”とし、3つの転換点、
  1.リフォームビジネスへの転換点
  2.未来都市づくりの転換点
  3.住宅への意識転換点
を示した。
 2008年9月15日、いわゆる「リーマンショック」が発生、景気の急落に呼応して2009年以降の新設住宅着工数はや約80万戸にまで激減した。このような状況下で今回の東日本大震災〜巨大津波〜原発事故が襲来したわけである。短期的に住宅ビジネスは打撃を受けるが、中・長期的には震災特需以外の様々な未来型ビジネスチャンスが広がる契機になるというのが、当住宅ビジネス白書2010/2011年版の結論である。
 特に本邦初となる市町村別の住宅被害率を詳細に整理・分析し、この観点から転換する新たな住宅ビジネスの方向性を考察する資料とした。
 本文は以下の4章で構成した。
  T.大転換の時代−住宅ビジネスの転換点となる東日本大震災「住宅崩壊」実態
  U.統計・データ
  V.住宅・マンション・建設・不動産及び関連ベンチャーの動向
  W.大手住宅メーカーの事業戦略ポイント

 なお、本書は1997年版の創刊以来、当2010/2011年版で第9弾となる。


※国立国会図書館のテーマ別調べ方案内「不動産業に関する主要調査・レポート類」で紹介されています。
  http://www.ndl.go.jp/jp/data/theme/theme_honbun_102555.html
 


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販売価格:39,900(税込)

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住宅ビジネス白書2008/2009年版

住宅ビジネス白書2008/2009年版


発行日: 2009年9月1日
ISBN: 978-4-901586-47-4
ページ数: A4判259ページ
価格: 39,900円(税込み)

 

 住宅ビジネスにおける「新成長戦略」を提起する ―
 


  耐震偽装問題を受けて2007年6月20日に施行された改正建築基準法が、結果的に現場の混乱と停滞につながり、多くの住宅会社を苦しめた。そして、2008年9月15日には、いわゆる「リーマンショック」が発生、景気が急速に落ち込んでいき、現在も出口の見えない状況が続いている。このダブルパンチを見舞われる過程において、多くの住宅・マンション・不動産関連企業が倒産した。2008年から2009年6月の間、上場企業だけでも30社が経営破綻するという、空前絶後の事態が起こっている。
 しかしなお、住宅ビジネスが今後も拡大・成長し続けるビジネスだということに変わりない。これは、弊書が継続して主張していることである。但し、最近の急激な社会環境の変化や技術革新が住宅ビジネスにも大きな影響を及ぼしており、新たな戦略転換の必要性に迫られていることも事実である。そこで、今回の副題を“住宅ビジネスにおける「新成長戦略」を提起する”とし、以下の8つの戦略テーマから今後の住宅ビジネスの針路を探る資料とした。
 
本文は以下の4章で構成した。
  T.住宅ビジネスにおける「新成長戦略」を提起する
  U.統計・データ
  V.新成長戦略テーマと先行事例
  W.住宅・マンション・不動産関連資料

 なお、本書は1997年版の創刊以来、当2008/2009年版で第8弾となる。


※国立国会図書館のテーマ別調べ方案内「不動産業に関する主要調査・レポート類」で紹介されています。
  http://www.ndl.go.jp/jp/data/theme/theme_honbun_102555.html
 


 目次

 

販売価格:39,900(税込)

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住宅ビジネス白書2007年版

住宅ビジネス白書2007年版


発行日: 2007年8月15日
ISBN: 978-4-901586-34-4
ページ数: A4判211ページ
価格: 39,900円(税込み)

 

 住宅関連・周辺領域における「ニュー稼ぐビジネス」を提起する ―

 戦後の混乱期から高度経済成長期、2度のオイルショック期、バブル前後期を経て現在に至るまで、多少の紆余曲折はあるものの基本的には住宅ビジネスは終始一貫成長を遂げてきた。そして、今後も成長し続けるビジネスだと断言できる。何故なら、いわゆる衣食住のなかで、日本人にとって最も欲求度が大きいのが「住まい」に関わるテーマであり、先進諸国に比較しても依然、質的に見劣っている部分が少なくないのが現実だからである。
 これまでの住宅ビジネス成長の過程は当然のごとく一様ではなく、その発展ステージは量的成長期から量的充足期を通過して、現在は質的成長期に位置する。弊社は過去、「住宅関連サービスにおけるフランチャイズビジネス研究(1986年10月)」、「増改築白書(1987年4月)」を上梓し、1996年9月発行の「住宅ビジネス白書1997年版」からは「住宅ビジネス白書」シリーズとして、住宅ビジネスの動向をモニターしてきた。以上の経緯の中で今回の「住宅ビジネス白書2007年版」は2004年版に続くシリーズ第7弾となる。現時点における住宅ビジネスのビジネスステージは2004年版同様、「質的成長期」にある。
 このようなビジネスポジションを踏まえた上で、前回2004年版では、「攻めて勝ち抜く住宅ビジネスの検証」を副題に掲げ、「どこを攻めるのか」、「どう攻めるのか」、「なぜ攻めるのか」について明らかにした。今回のテーマは「住宅関連・周辺領域における『ニュー稼ぐビジネス』を提起する」である。本稿では「どこで稼ぐのか」、「いつ稼ぐのか(すぐ稼ぐ、未来で稼ぐ)」、「だれが稼ぐのか(大手、ベンチャー、異業種)」、「どれぐらい稼ぐのか(大きく稼ぐ、着実に稼ぐ)」等々を網羅的に整理・分析することで、「ニュー稼ぐビジネス」を創出するための戦略資料として構成した。
 あらゆる業種・業態の企業がビジネスチャンスを持つ「住宅関連・周辺領域」において、各々の企業にとって現在及び未来を通して何が真の「ニュー稼ぐビジネス」に成り得るのかを見極める資料とするため、以下の5章により、その焦点を絞り込んだ。
 T.住宅ビジネスの発展ステージと住宅関連・周辺領域における「ニュー稼ぐビジネス」の位置づけ
 U.住宅関連・周辺領域における新成長ビジネスに関わる「ニュー稼ぐビジネス」を提起する
 V.住宅関連・周辺領域における「ニュー稼ぐビジネス」先行事例
 W.住宅・マンション・不動産関連における成長上場企業の稼ぐビジネス
 X.プレハブ・スーパーゼネコン・不動産トップの中・長期計画における稼ぐビジネスの戦略ポイント
 なお、住宅関連・周辺領域の「どこで稼ぐのか」は、弊社独自の視点から[新成長ビジネス]と[新販売推進・販促ビジネス]に区分、前者を6大分類・19中分類・38小分類に、後者を2大分類・4中分類・9小分類として、合計約200に上る具体例を収録して整理した。


※国立国会図書館のテーマ別調べ方案内「不動産業に関する主要調査・レポート類」で紹介されています。
  http://www.ndl.go.jp/jp/data/theme/theme_honbun_102555.html

販売価格:39,900(税込)

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住宅ビジネス白書2004年版

住宅ビジネス白書2004年版


発行日: 2004年10月18日
ISBN: 978-4-901586-20-7
ページ数: A4判200ページ
価格: 39,900円(税込み)

 

 攻めて勝ち抜く住宅ビジネスの検証 ―

 「住宅ビジネス白書2004年版」は2003年版の続きとして、2003年夏〜2004年夏にかけての住宅ビジネス動向を整理・分析した。シリーズ第6弾である。
 2004年時点における住宅ビジネスのビジネスステージは「質的成長期」の真っ直中にあり、住宅各社は量から質への転換点のうねりにさらされている。このことは半面、新規参入企業にとっても大きなビジネスチャンスの拡大につながっており、競争がさらに激しさを増している。
 勝ち抜くためには、
  ・成長市場・新市場へのシフト
  ・ソフト・サービス化の加速
  ・技術イノベーションの流れに乗る
ことが必須であり、新しい経営手法・販売手法の導入や新ビジネスモデルの構築が欠かせない。
 そして「攻める」という強い意思を持つことが成功の鍵を握る。今回は副題を「攻めて勝ち抜く住宅ビジネスの検証」とし、
  ・どこを攻めるのか
  ・どう攻めるのか
  ・何故攻めるのか
を明らかにした。

販売価格:39,900(税込)

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